協調運動障害

1. 協調運動障害とは

協調運動障害は、特に小脳に関連した障害で、身体の部位や筋肉を適切に動かすことが難しい状態を示します。これは運動失調の一種であり、たとえば、歩くという動作においても、腕と足を協調して動かすことが困難で、一定の歩幅で歩くことやふらつきなどが生じる可能性があります。特に、細かな動作、例えば、鉛筆や箸を持ったり、ボタンをかけたりといった動作が難しくなることがあります。これらは日常生活において避けられない動作であり、社会人にとってはこれらの動作が求められる場面も多く、協調運動障害を持つ人にとっては不便さや生活の困難さを感じることがあります。

2. 協調運動障害の原因

3．協調運動障害の疫学

協調運動障害の発症しやすい人々やその特徴は以下の通りです。

• 発症の頻度はおおよそ6～10％で、小学校の30人クラスで言えば2、3人は協調運動障害を持っている可能性があります。
• 5歳～11歳の子どもの発症率は5～6％とされています。
• 男児は女児よりも発症しやすい傾向があります。
• 自閉症スペクトラム障害、注意欠陥多動性障害、学習障害を持つ子どもたちは協調運動障害を持っている可能性が高いです。
• 男女比では、2:1～7:1と推定されています。
• 成人になっても、約50～70％の頻度で症状が残るとされています。

4．協調運動障害の症状・特徴

協調運動障害は日常生活の多くの動作に困難をもたらす障害で、無意識に行っているさまざまな動作が難しくなることが特徴です。 歩行や走行、話す、鉛筆を持つなどの動作は多くの筋肉を必要とし、これらの筋肉の動きを協調させることで、スムーズな動きが可能になります。この筋肉の動きの協調や動きの記憶、コントロールは小脳が担っています。 協調運動障害の場合、さまざまな要因により小脳に異常が生じ、筋肉のコントロールがうまくいかなくなります。結果として、動作のぎこちなさや過度の動きが見られるようになり、日常生活に支障をもたらすことがあります。ただ不器用なのか、極端に運動が苦手なのか、その区別は難しい場合もあります。

症状は主に「四肢協調運動障害」「起立・歩行障害」「構音障害」「眼震」の4つのカテゴリーに分類されます。それぞれの症状について具体的な例を以下に示します。

＜四肢協調運動障害＞

• 鉛筆を持つ、文字を書くことが難しい
• 箸を使うことができない
• 手を伸ばして物を取る動作ができない

 

＜起立・歩行障害＞

• まっすぐ立つのが困難
• 歩行時にバランスを保てずにふらつき、倒れることがある
• 歩幅が自身の体型に適しておらず、スムーズに歩けない状況が見られる

 

＜構音障害＞

• 声を出す筋肉や口の筋肉のコントロールが難しい
• 発声時に呂律が回らない状態が見られる

 

＜眼震＞

• 目を適切な位置に固定するのが困難
• 見ている対象物を見過ごし、その後に目を戻す動きが見られる

滑らかな運動機能は日常の動作、手仕事、運動のバランス、姿勢の保持、そして学習効率など、生活の質を保つ上で重要です。

人間の運動は主に「粗大運動」と「微細運動」の2つに分類されます。様々な感覚器官から得られた情報を基に、大きな動きや細かな動きを行う能力が成長と発達を通じて獲得されます。しかし、協調運動障害の場合、この発達の段階が停滞してしまう可能性があります。

＜粗大運動＞
感覚器官からの情報を基に、姿勢を保持したり移動することに関連する運動は、日常生活を円滑に進めるために不可欠です。感覚器官からのフィードバックは、体の位置や動きを調整し、バランスを保持するために重要であり、これにより個人は自信を持って歩いたり、物を掴んだり、そして日常のタスクを遂行することができます。協調運動障害は、これらの基本的な運動能力に影響を与える可能性があり、個人の生活の質と自立性に影響を与えることがあります。

• 寝返り、ハイハイ
• 歩く
• 走る
• 泳ぐ
• 自転車に乗る

 

＜微細運動＞
感覚器官や粗大運動から得られる情報を基にして、細かな運動を行う際には小さな筋肉の調整が必要となります。これにより、精密な動きやタスクを行うことが可能となり、書く、描く、切る、または小さなオブジェクトを操作するなどの活動がスムーズに実行できます。このような微細運動は、日常生活の多くの側面で重要であり、特に学習や職業活動においては不可欠です。協調運動障害の場合、これらの微細運動の調整が困難になることがあり、個人の生活の質や機能性に影響を与える可能性があります。

• 物をつかむ、つまむ、引っ張る
• 絵を描く
• ボタンをかける
• 靴ひもを結ぶ
• 字を書く

協調運動障害の特徴は多岐にわたり、個人差や成長・発達の程度によって診断が難しくなることがあります。特に子どもの場合、判断が難しい状況が生じることがあります。以下に、そのような困りごとを示します。

 

＜乳幼児期（1歳未満）＞
乳幼児期においては、成長スピードの個人差が大きいため、何が苦手で何ができないのかを判断することは難しい状況となります。しかしながら、以下のような特徴が多くの場合において見られると指摘されています。

• 母乳やミルクの飲みが悪い
• 離乳食を食べるとむせる、飲み込めない
• 寝返りがうまくできない
• ハイハイがうまくできない
• 体がだらんとしている
• 座る姿勢が不安定、左右差がある
• 重心が不安定

 

＜幼児期（2歳～6歳ころ）＞
幼児期においては、6歳前後になると運動能力の差が大幅に縮まる傾向があります。そのため、この時期に協調運動障害の診断を受けることが多くなることが特徴です。主な特徴として以下の点が挙げられます。

• 歩く、お座りが難しい
• 靴ひもを結べない
• ボタンがかけられない
• ファスナーを上げられない
• 転んだときに手が出ない
• 平坦で障害のない場所で転ぶ
• トイレでお尻が拭けない
• 滑舌が悪い
• ジャンプできない

 

＜小学生（6歳～13歳ころ）＞
小学生になると学校生活が本格的に始まり、微細運動がますます必要となるため、協調運動障害の症状が顕著になることがあります。主な特徴として以下の点が挙げられます。

• ボール遊びが苦手
• 文字をマス内に収められない
• 模型の組み立てが難しい
• 階段の昇降が難しい
• お箸が使えない
• 消しゴムで消せない
• 文房具を使った作業が苦手

子どもの場合、協調運動障害を明確に診断することが難しい上に、小学生になると周囲からは「怠けている」「苦手なことを避けている」と誤解されることが多いです。

大人になっても症状が持続すると、社会生活に支障をきたす可能性があり、さらに精神的な問題を引き起こすこともあります。そのため、できるだけ早い段階で協調運動障害を診断し、子どもが自己価値を低く感じることを予防するために早期に適切なサポートを提供することが重要です。

5．協調運動障害の二次障害

協調運動障害が持続する場合、成長に伴って二次的な問題が発生する可能性があります。特に、小学生以降の子どもや症状が持続する大人に多く見られる学童期の問題として以下の点が挙げられます。

• 情緒的な問題：自己肯定感の低下や自尊感情の低下が見られ、自己評価に影響が及びます。
• 行動的な問題：学習意欲の低下、いじめの標的になりやすい、不登校の傾向が出現することがあります。
• 身体的な問題：運動の難しさから肥満や運動不足のリスクが高まります。

また、大人になってから現れる協調運動障害の症状としては、次のとおりです。

• ひげそりや化粧が上手くできない：微細運動の制御が難しいため、細かい動作が困難となります。
• 料理が作れない：食材を扱う微細な作業が難しく、料理の準備や調理が困難です。
• 自動車の運転ができない：運転には細かい操作が必要であり、協調運動の障害が影響を及ぼすことがあります。
• パソコンのタイピングができない：キーボード操作の微細な動作が難しく、タイピングが苦手な場合があります。

このような問題から、うつ病や不安障害などの精神疾患を合併する可能性も考えられます。

6．協調運動障害の診断

協調運動障害の診断には、いくつかのアプローチがあります。主に以下の方法が用いられます：

1. 問診と家族歴：患者の症状や発達に関する詳細な問診を行い、遺伝的な要因や家族歴を調査します。
2. 原因疾患の排除：他の神経学的または発達障害による症状を排除するため、様々な検査が行われます。MRIや脳波測定などの画像検査や生体測定が含まれます。

乳幼児期の協調運動障害の場合、運動面の発達過程を観察することが診断に役立つことがあります。例えば、「ハイハイが上手くできない」や「転んだときに手が出ない」といった特徴が成長発達に遅れがあることを示唆する要因となります。

アメリカ精神医学会（DSM-5）の診断基準では、協調運動障害を診断するための一般的な基準が示されています。これには症状の特定や重症度の評価が含まれます。

1. 協調運動技能の獲得や遂行が、その人の生活年齢や技能の学習及び使用の機会に応じて期待されるよりも明らかに劣っている。この困難さは、不器用（例：物を落とす、またはぶつかる）、運動技能（例：物を掴む、はさみや刃物を使う、書字、自転車に乗る、スポーツに参加する）の遂行における遅さと不正確さによって明らかになる。
2. 診断基準Aにおける運動技能の欠如は、生活年齢にふさわしい日常生活活動（例：自己管理、自己保全）を著明かつ持続的に妨げており、学業や学校での生産性、就労前および就労後の活動、余暇、遊びに影響を与えている。
3. この症状の始まりは発達障害早期である。
4. この運動技能の欠如は、知的能力障害（知的発達症）や視力障害によって説明されず、運動に影響を与える神経疾患（例：脳性麻痺、筋ジストロフィー、変性疾患）によるものではない。

7．協調運動障害に対する治療・対処法

協調運動障害の治療や対処法について、以下に具体的な方法を紹介します。

1. 理学療法: 理学療法は、身体の運動機能を改善するための治療方法です。不器用さや運動の遅さを改善するために、マッサージ、温熱療法、エクササイズなどが行われます。特に粗大運動のトレーニングが重要です。
2. 作業療法: 作業療法は、日常生活で必要な微細な運動を向上させる治療です。描画、工作、日常のタスクを通じて手先の協調性を向上させます。個々のペースに合わせたトレーニングが行われ、自信をつける手助けをします。
3. 感覚統合療法: 協調運動障害の子どもは感覚過敏の特徴があることがあります。感覚統合療法は、異常な感覚の処理を調整し、落ち着きを取り戻すための治療です。刺激療法やセンサリーダイエットが一部に取り入れられます。
4. 言語療法: 言語療法は、発話や口の筋肉のトレーニングを行い、言語のコミュニケーション能力を向上させます。滑舌や発語の問題がある場合に有効です。
5. 原因に対する治療: 協調運動障害の原因が特定できる場合、その原因に対する治療が行われます。例えば、過度な飲酒が原因の場合は禁酒を奨励し、薬剤が原因の場合は薬物治療を見直すことが考えられます。

治療の方向性は、症状の重症度や原因によって異なります。早期の診断と適切な治療が、将来の問題を軽減するのに役立ちます。また、治療においては個別のニーズに合わせたアプローチを採用し、子どもたちが楽しみながら成長できる環境を提供することが重要です。

8．協調運動障害がある大人の就労支援

協調運動障害が大人になってからも症状が残る場合、特に原因疾患による難病指定を受けた場合には、さまざまな支援があります。以下はその一例です。

1. 身体障害者手帳: 協調運動障害が難病指定に含まれる場合、身体障害者手帳を取得できることがあります。この手帳を持つことで、障害者枠の求人に応募し、合理的な配慮を受けながら働く機会を得ることができます。企業は障害者雇用の割合を達成するために、手帳を持つ候補者を積極的に採用する傾向があります。
2. 職業リハビリテーション: 職業リハビリテーションプログラムを通じて、協調運動障害に対する適切な職業選択やスキルの向上をサポートすることができます。リハビリテーションカウンセラーが個別のニーズに合わせたキャリアプランを立案し、就職や職場適応の支援を提供します。
3. 助成金と福祉サービス: 協調運動障害を持つ大人には、雇用保険や助成金などの経済的な支援が利用できる場合があります。また、福祉サービスや障害者支援団体が提供するサービスを活用することで、日常生活や仕事における支援を受けることができます。
4. 合理的配慮: 労働法において、雇用主は障害者に対して合理的な配慮をしなければなりません。協調運動障害のある大人が働く場合、職場環境や仕事の調整を通じて、適切なサポートを提供することが求められます。

協調運動障害を持つ大人も、適切な支援とサービスを受けることで、社会参加や職場での成功を実現することができます。難病指定や障害者手帳を活用し、自分の能力を最大限に発揮するサポートを受けましょう。

9．協調運動障害がある人への関わり方

協調運動障害を持つ子どもや大人への適切な関わり方と配慮は非常に重要です。以下に、そのポイントをまとめてみましょう。

子どもへの関わり方と配慮:

1. 理解とサポート: 協調運動障害を持つ子どもに対しては、疾患について理解し、サポートすることが大切です。子どもがどのような動作や活動に困難を感じているのかを具体的に聞き、そのニーズに合ったサポートを提供しましょう。
2. 肯定的な言葉: 子どもの自尊心や自己肯定感を損なわないように、否定的な言葉や非難は避けましょう。努力を怠っているわけではなく、症状に対処しているのです。
3. 個別の配慮: 各子どもの症状やニーズは異なるため、個別の配慮が必要です。特定の動作に困難を感じる場合、その動作をサポートする方法を考えましょう。

職場での配慮:

1. コミュニケーション: 協調運動障害のある人とのコミュニケーションでは、ゆっくりと話すことが大切です。理解を助けるために、明確な指示や情報提供も重要です。
2. 身体的な配慮: 重労働や身体的な負担を避けるようにしましょう。特に協調運動が苦手な場合、身体的な負担が増す可能性があります。
3. 時間とスケジュール: 個々の症状に応じて、作業や活動の時間帯を調整することが役立ちます。また、食事に時間がかかる場合など、休憩時間の設定を考慮しましょう。
4. 通院への理解: 必要な場合、通院や治療に時間を割く必要があるかもしれません。職場やチームメンバーに理解を求め、柔軟な対応をしてもらうことが大切です。

協調運動障害を持つ人に対しては、個別のニーズを尊重し、サポートすることが重要です。専門的な医療機関や療育機関との連携も大切です。共に協力して、その人が最大限に能力を発揮できる環境を作りましょう。

10．まとめ

協調運動障害について、その成因や関連する障害、対処法について詳細な情報を提供しました。協調運動障害は個人差や成長・発達の程度により診断が難しく、特に子どもの場合は早期に対処することが重要です。適切な診断と療育、支援を受けることで、子どもや大人が日常生活や社会生活での困難を克服し、自己肯定感を高めることができます。

また、周りの人々にとっても協力や理解が必要であり、配慮が大切です。協調運動障害を持つ人々が最大限に能力を発揮できるように、支援や療育を提供し、適切な環境を整えることが求められます。